新潟ろうきん70年間の
を皆さまへ
お届けします!

家計に潤いをお届けローンご相談キャンペーンローンご相談キャンペーン

2022年5月2日(月)〜2022年12月30日(金)
  • おうえんキャンペーン
  • つながりキャンペーン

【応募条件】 ●期間中に上記対象商品を新規契約いただいた方
●専用フォームから応募手続きを完了した方

※キャンペーン期間中に口座開設し、積立または購入の申込をした方を対象といたします。※iDeCo、つみたてNISAまたはNISA、国債新規契約時の最大3回までご応募が可能です。※応募にはメールアドレスが必要となりますが、メールアドレスを保有されていない場合、クオカード(現物)を郵送させていただきます。その際は、ろうきん職員へお申し出ください。

QUOカードPayに関する注意事項

※「QUOカードPay」とは、スマートフォンで使えるデジタルギフトです。専用のアプリが不要で、メールなどで送られてきたURLを開くだけで、簡単にご利用いただけます。●「QUOカード Pay 」には発行日より 3年間の有効期限がございますのでご注意ください。●「QUOカードPay」は、スマートフォンの画面にバーコードを表示させて利用する前払式支払手段です。スマートフォン以外の携帯電話およびタブレットではご利用できません。●お送りしたバリューコードのURLを紛失された場合などに、 バリューコードのURLを 再発行することは出来ません。残高がゼロになるまで、ブックマークやメールの保存などバリューコードのURLにアクセス出来るようにしてください。●アプリにバリューコードを保存した場合は、バリューコードのURLは不要になります。●「QUOカードPay」は、カードタイプのQUOカードとは異なるサービスです。カードタイプのQUOカード加盟店ではご利用できない場合があるほか、カードタイプのQUOカードの残高を移行、チャージすることはできません。●資産づくりおうえんキャンペーンは【新潟県労働金庫】により実施されています。資産づくりおうえんキャンペーンについてのお問い合わせは株式会社クオカードではお受け出来ません。●「QUOカードPay」もしくは「クオ・カード ペイ」 およびそれらのロゴは 株式会社クオカード の登録商標です。

QUOカードPayが使えるお店

QUOカードPayは、コンビニエンスストアをはじめ、ファッション、家電量販店、ドラッグストア、ファストフード、カフェ、書店など幅広い業態の店舗でご利用いただけます。 【QUOカードPayが使えるお店】https://www.quocard.com/pay/store/

【賞品のお届け】 「キャンペーンへの応募」および「対象商品の契約」が確認できた日が属する月の翌月中に、賞品をご指定のメールアドレスに送信させていただきます。

【キャンペーン応募方法】 専用フォームへアクセスの上ご応募ください。

キャンペーンの応募はこちら
さらに
RING BELL

リンベルカタログギフト「DIANA」

【応募条件】 ●期間中に上記対象商品を新規契約いただいた方、またその方から紹介を受けた方(2名様1組)
●2名様1組で専用フォームから応募手続きを完了した方

※応募回数はご契約者様、ご紹介者様それぞれの立場で1回のみとさせていただきます。(お一人様最大2回まで)※紹介者の方は当金庫の預金残高1,000円以上の方を対象といたします。

【抽選・当選発表】 ●抽選は2回に分けて行います。1回目(上期)は2022年5月2日から8月31日までにご応募いただいた方を対象に2022年9月に、2回目(下期)は2022年9月1日から12月30日までにご応募いただいた方を対象に2023年1月に行います。
●当選者の発表は賞品の発送をもって代えさせていただきます。

キャンペーン応募方法の例

  • 1

    対象のろうきん
    資産形成商品を新規ご契約

  • 2

    同僚・友人等に対象の
    ろうきん資産形成商品を紹介

  • 3

    期間中に、ご契約者様、
    ご紹介者様のどちらかが専用フォームよりご応募ください

    キャンペーンの応募はこちら
  • 4

    抽選でカタログギフト
    1万円相当が当たります!

【つながりキャンペーン応募方法】 専用フォームへアクセスの上ご応募ください。

キャンペーンの応募はこちら

【必ずご確認ください】

資産形成商品の留意事項

【留意事項】〈投資信託〉●投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により、基準価額は変動します。よって、元本および収益金が保証されておりません。●投資信託は、申込時に「購入時手数料」、換金時に「信託財産留保額」および「換金手数料」、運用期間中は「信託報酬」および「その他の費用(監査報酬等)」などがかかります。ただし、これら費用は各ファンドにより異なりますので、料率、上限額等を表示することができません。必ず、各ファンドの目論見書等でご確認ください。また、当該手数料等の合計額についても、ファンドによって、またファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。●投資信託は、預金保険の対象ではありません。当金庫で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。●投資信託は、預金ではなく、元本は保証されていません。●投資信託の運用による損益は、投資信託を購入したお客さまに帰属します。●投資信託の取扱いは当金庫が行いますが、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。●投資信託の取得に関しては、クーリングオフの規定の適用はありません。●投資信託をご購入の際には「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」をご確認のうえご自身でご判断ください。「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」は、当金庫の投資信託取扱店舗にご用意しております。ただし、インターネットバンキング専用ファンドについては、インターネットによる電子交付となります。〈NISA・つみたてNISA共通〉●同一の勘定設定期間に開設できるNISA口座は全ての金融機関を通じてお一人様1口座です。(金融機関の変更等を行った場合を除く)●NISA口座内の取引により損失が発生した場合、特定口座等他の株式投資信託等の取引と損益通算することはできません。また、繰越控除することもできません。●投資上限額120万円(つみたてNISAは40万円)には手数料を含めません。約定金額(基準価額×口数)の合計が120万円(つみたてNISAは40万円)まで投資することができます。●分配金を受け取る場合は非課税ですが、分配金再投資時において、投資上限額120万円(つみたてNISAは40万円)を超えた場合は課税扱いになります。●すでに保有している投資信託をNISA口座に移管することはできません。●非課税投資枠の未使用額を翌年以降へ繰越すことはできません。また、売却や基準価額下落による非課税投資枠の再利用はできません。●投資信託における分配金のうち、特別分配金はそもそも非課税であり、税法上のメリットを享受できません。また、当該分配金の再投資を行う場合には、年間非課税投資枠が費消されます。●「一般NISA」と「つみたてNISA」は選択制であり、同一年に両方を利用することはできません。●金融機関によって、取扱うことのできる金融商品の種類およびラインアップは異なります。当金庫では、税法上の株式投資信託のみ取扱っています。●NISA口座をご利用中のお客さまが海外転勤等のやむを得ない事由により一時的に出国する場合においても、引き続きNISA口座での残高を継続保有することを可能とする特例措置が2019年4月より開始されましたが、当金庫では、当特例対応を行っておりません。ついては、海外出国される場合には、出国に係る手続きを行いNISA口座を廃止していただきます。〈つみたてNISA〉●「つみたてNISA」は、定時定額買付による定期的な購入となります。●「つみたてNISA」は「一般NISA」と異なり、ロールオーバーはできません。●「つみたてNISA」に関わる定時定額買付により買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。●基準経過日(つみたてNISA口座に初めて累積投資勘定を設けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)にお名前・ご住所について確認を行います。確認期間(基準経過日から1年を経過するまでの間)内に当該確認ができない場合には、累積投資勘定への投資信託等の受入れができなくなる可能性があります。〈iDeCo(個人型確定拠出年金)〉●積立金は、原則として60歳まで引き出すことができません。●掛金の運用は加入者自身の責任で行い、運用商品の中から選択し運用します。受取る金額は、運用成績により変動します。●個人型確定拠出年金加入時、および加入時以降、受給が終了するまで所定の手数料が必要です。〈国債〉●個人向け国債の利子は、受取時に、20.315%分の税金が差し引かれます。(源泉分離課税)●個人向け国債のお申込みに際しては、購入対価のみお支払いいただきます。●個人向け国債は発行から1年間、原則として中途換金はできません。個人向け国債を中途換金する場合、計算式「直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.79685」により算出される中途換金調整額をお支払いいただきます。●個人向け国債の取得に関しては、クーリングオフの規定の適用はありません。●個人向け国債のご購入の際には、「契約締結前交付書面」をご確認のうえご自身でご判断ください。「契約締結前交付書面」は、当金庫の国債取扱店舗にご用意しております。 新潟県労働金庫 登録金融機関 関東財務局長(登金)第267号

Copyright © niigata-rokin. All Rights Reserved.